南朝鮮の暴挙

現在、李明博大統領が来日しいる。
この席で南朝鮮が「従軍慰安婦の碑」を設置した事に対して
日本は再度抗議をしたが、南朝鮮の大統領は取り合わないばかりか
「日本が悪い」
「批判ばかりせず日本も解決に向けて考えろ」ということだった。


もう南朝鮮への資金援助なとしなくていい。
国民から税金として徴収したものを、国民の承諾なしに反日国家に援助するとはなにごとだ？

日本海の一部を漁業交渉では、
日本は南朝鮮の漁船がふぐ延縄漁を行う事を条件付きで許可している。
ところが、南朝鮮は日本側の提示した条件などしらないとばかりに、
勝手に獲ると、交渉破棄を通告してきたそうだ。
実際に南朝鮮の漁船は傍若無人に日本漁船を駆逐しながら、
乱獲を始められているに関わらずに、日本のメディアも報道はしないし政府も正式な抗議もしない。
南朝鮮になんの遠慮がいるのか？
相手に遠慮ばかりしていると、
「日本は少しくらい無茶しても黙っている」
という誤ったメッセージを与えてしまう。
強硬かつ毅然とした対応をすべきなのだ。
このまま放置しておけば、かつての李承晩ラインと同じようになる。
李承晩ラインのために何人の日本人が犠牲になり、
竹島が不法占拠されたのも李承晩ラインがもとにある。
李明博という名前も、李承晩を彷彿とさせるし、
初めて今上天皇が屈辱を味わわれたのも南朝鮮の大統領相手だった。
あれは日本と南朝鮮の共同開催であったサッカーワールドカップ開催式。
日本の皇室は世界的にも最上位で尊敬されるもの。
南朝鮮の大統領など皇室とくらべればはるかに下なのだ。
英国女王陛下もアメリカ大統領も
最敬礼で天皇陛下に接するのが世界の常識。
しかし、金大中氏は自分の権威しか考えずに、
陛下を自分の後ろを腰を屈めさせて通させた。
なんという屈辱！

支那に自己の排他的経済水域で海洋警察署員を殺害された南朝鮮は、
支那には勝てないから日本へ攻めこんできたと考えてもおかしくない。
あの事件は支那と南朝鮮の案件だ。
支那と勝手に交渉せい！


こんなことしてると、
かつての竹島の様に不法占拠を許してしまう。
協定など約束が守れない民族らしいから、
南朝鮮には、日本国の資源を使わせるべからずだ。

ロシアと中国はグルでしょうか？

１６日付の韓国紙、朝鮮日報は、ロシア極東ナホトカの東方
約２２０キロの同国排他的経済水域（ＥＥＺ）内で９月中旬、
韓国漁船（６９トン）が集魚灯でイカを集めていたところ、
中国の底引き網漁船約１０隻が現れ、
韓国漁船の両横を通過しながらイカを横取りしていったと報じた。
同船の船長の話として伝えた。

朝鮮日報によると、中国漁船は２隻が一組となって網を引いていた。
韓国漁船はロシア当局の許可を受けて
８月２０日から１０月１５日まで同ＥＥＺ内で操業していたが、
５～６回、こうした「海賊行為」に遭った。漁具を紛失するなどの被害も受けたという。

今年、ロシアのＥＥＺ内で操業した韓国漁船約９０隻の全てが中国漁船による被害を受けた。 韓国のイカ漁の割り当ては１万トンだが、実際の漁獲量は５３００トンにとどまっているという。 韓国漁船は入漁料をロシア側に支払っている。


相当なもんだな。
こういったものは本来は
ロシアも摘発に乗り出さないといけないよ。
だって、韓国はロシアに支払って操業してるのなら
ロシアもこれを保護する責任はあるはずだ。

支那の圧力に負けた米国

台湾は米国にＦ１６の新型モデルを６６機の売却を働き掛けていた。
オバマ政権が台湾に対するＦ１６戦闘機の新型モデルの売却見送りし代わりに、
台湾が現在保有する現行のＦ１６の性能を向上させることで対応するを決定した。
支那の反発に配慮した決定であるが、支那は旧型の性能向も反発するのは必至。

「重大な侮辱」とまでは見なさないだろうというものの、
この米国が台湾に武器を売るのも
台湾が防衛のために武器を買うのも
支那から「重大な侮辱」と言われるものではない。
何を根拠にして「侮辱」という言葉をつかうのだろうか！
支那が、急速な軍備の拡張を行い、
周辺各国はその脅威に対処するために、
当然の防衛ないし自己決定権により、軍備の増強をはかる。

これが、支那であった場合どうしただろうか？
支那が空母ウァリャーグをウクライナから購入したとき、
各国は支那の言う「海上カジノ利用」を見抜いて、「支那の空母保有」に難色を示した。
現在の状況がどうであるか？
やはり当時見抜いていたように、空母として外洋艦隊を目指す支那の海軍となった。


支那の恫喝にまけてはならない。
かならず支那は、台湾を併合しようと侵出してくるだろう。

支那メディアの傲慢さ

ロンドン五輪アジア最終予選が行われる支那山東省済南市入りした女子サッカー日本代表。
Ｗ杯で世界一となったことで注目も大きく、
２０１１年８月２８日に到着した空港では、
支那の多くの報道陣に囲まれた。
しかし取材マナーを守らない地元メディアの取材を規制したところ、
翌２９日には
「過剰な規制だ」
「傲慢になった」
と批判記事が各社に出た。
これまで支那で試合を行うと
現地サポーターからはあからさまな反日感情が向けられてきた。
なでしこジャパンは２０１０年にアジア杯の支那大会の対支那戦で
相手サポーターからブーイングを受けたことがある。
今回の最終予選が行われる済南でも２００４年、
男子サッカーのアジア杯支那大会準決勝で、
我が国の国歌・君が代斉唱がブーイングでかき消されたことがある。
国歌斉唱を邪魔することは、どんな事を意味するのかわかっているのだろうか。


とんでもないことに、立ち入り禁止の移動バスに乗り込んで
選手を撮影する地元メディアもいて、出入り禁止となった。
このカメラマンは、
「支那では普通のことなんだけど、日本は世界チャンピオンだから取材が厳しいのかな」
と報道マナーがなっていないことを自ら認めるような話をしている。
また別のカメラマンは
「撮られるのがいやだったらバスをシートで隠せばいい」
と発言し、報道は何をしてもよいとの態度である。
今回の騒動で、支那メディアの過激ともいえる取材姿勢が明らかになった。
彼らの激しい取材、ルール違反を受け、なでしこジャパン側は規制を強化した。
選手たちがバスで移動後、本来は取材ＮＧの宿舎に立ち入ろうとする地元メディアに対し、
立ち去らなければ予選でのすべての取材を受けないようにすると説明し、諦めさせたのだった。

当然の対応のはずがだ、現地メディアの受け取り方は違った。
これらのやりとりを
「撮影を拒否し、すべての取材をキャンセルすると脅した」
との見出しをつけて報じたのだった。
手で撮影を遮るスタッフの写真を大きく掲載して
日本が拒否したことを強く非難した。
ほかの地元メディアも同様の見出しで、
「日本女子サッカーが世界チャンピオンになって態度が大きくなった」
「撮影を拒否するなんて無礼だ」などと的違いの批判をした。


なでしこジャパンは各国メディアに練習公開してきたのに対し、
南鮮は撮影を拒否している。
また当の支那も３０日にようやく練習を公開したものの、
選手だけでなく監督ともに取材を完全に拒否し、
「取材は許可を取ってからにしてくれ」
とメディアを寄せつけなかった。

支那人は、自分達がやっていることでも
日本には認めないという理不尽さがある。
それだけ日本が蔑まれているのだ。
日本の力を知らしめたいところだが、
今の腰砕け民主党にそれが出来るだろうか？

南鮮はやる気？

南鮮の与党ハンナラ党の洪準杓代表は１４日、
双方が領有権を主張し、南鮮が実効支配する竹島に軍を駐留させるよう、
政府に要求する考えを明らかにした。
竹島には現在、海洋警察庁の警備隊が常駐している。
今年４月にも、李明博大統領側近の李在五特任相が
軍部隊の駐留の可能性に言及している。
ハンナラ党の洪代表の発言は、日本の国会議員が
今月、竹島北西にある南鮮の鬱陵島視察を計画し、
南鮮の政界や世論が強く反発したことを背景に、
実効支配をより強調する狙いがあるとみられる。
つまり、これ以上の占領強化をしようという狙いである。
我が国の領土に外国の軍隊が入ったときには、
あらゆる犠牲をいとわずに、自衛力を行使し、
外国勢力を追い払わなければならないのである。


彼等は軍の駐留の意味を
「積極的に守るという意志を確認する事」
としており、日本国との紛争も辞さない覚悟であるという。


さらに金国防相は積極的な姿勢で、
金外交通商相も
「政府と与党が合意すれば反対しない」と述べたらしく
南鮮は、我が国の領土をさらに深く侵攻しようとしている。
南鮮たたくべし！
こんな国との友好などいらない。


このままでは開戦やむなしである。
開戦した際には、２正面作戦は回避したい。
逆に２正面作戦を南鮮がとるていうことになると、
南鮮は、支那との連合を組む以外には現実的に難しい。
そうなると、支那に懐疑的で恐怖心を煽られている米国の参戦も近い。
第１次世界大戦では、主戦場はヨーロッパで
第２次世界大戦になるとヨーロッパとアジアが主戦場だった。
来たる第３次世界大戦が起こるとすれば、
主戦場は、アジアになるという事が！

米国は日本と同盟を組むだろう。
戦わずして支那の軍門に下るわけにはいかないからだ。
だが南鮮の指揮命令系統は、戦時となれば米国の指揮下にはいるはず。
そこをどうクリアするつもりか？
まぁ、南鮮は戦争状態になれば
そんなことは関係ないのだろうが。

対支戦略

支那が、航空母艦ワリャーグを就航させたとき、
ロシアは強い懸念を表した。
なぜなら、ロシア・ウクライナ共和国からワリャーグを買ったときに
表向きではあるが、「海上カジノ経営」であった。
それを戦力として転用させたことから、
ロシアの軍事的脅威にもなりえるからである。


さてこれは、当然ながら日本に対しての脅威でもある。
日本はどうすることが出来るだろうか？
枝野官房長官は、参議院沖縄北方対策特別委員会で、
日本が実効支配している沖縄県・尖閣諸島について、こう述べた。
「他国が侵略してきたら、
あらゆる犠牲を払ってでも自衛権を行使し、これを排除する」
つまりは、自衛隊の出動を含め実力行使も辞さない考えを示したわけだが
本当にそれが出来るだろうか？


ワリャーグ級の、スキージャンプ台型滑走甲板をもつ航空母艦は
構造上も吃水が高く、その部分は、弱点でもある。
さらに…
スキージャンプ台型滑走甲板は、
短い滑走で飛行を始めることが出来るのは利点だが、
逆に、滑走距離が短いために、早期警戒機などを搭載することが出来ないのだ。
その弱点をつき、日本国航空自衛隊の攻撃機が
低空からワリャーグに対艦ミサイルを撃ち込む事が出来れば、
それだけで航空母艦は使い物にならなくなる。

支那もそれがわかっているからこそ、
航空母艦を守るため、上空に戦闘機を予め多く配置するなどのやり方といった、
支那の空母機動部隊独特の陣容を研究しているようである。
そこで、それに対処する有効な兵器として潜水艦があるが、
この潜水艦戦については、日本国海上自衛隊は、
支那海軍と比べても、秀でた能力をもつ。

また海上自衛隊の護衛艦は、当然ながら対地ミサイルを放つことも出来るが、
先制攻撃は、ある条件のもとしか許されないのだろう。
その制約を取り払わなければ、有効な対処は出来ないだろう。



そして米国はというと、
米国債の格付けも、持続的に低下している。
世界最大の米国債保有国である支那は、
ボディーブローのように経済的ダメージを与えて来るだろう。
また米国は、ＧＤＰで追い上げて来る支那に対して、恐怖感を抱いている。
ちょうど、第２次世界大戦前に
米国が成長著しかった日本に敵対心を燃やし、ついに戦端を開いた事に似ている。
いずれ米国は、遠くない未来に、支那とぶつかるだろう。
米国は、沖縄に展開するステルス戦闘機Ｆ２２で制空権を確保しながら、
戦艦からのトマホークと原子力潜水艦が、攻撃に加わるだろう。


だが、ここで問題となってくるのが、
南鮮の出方になってくる。

ベトナム戦争の際の南鮮軍によるベトナム村民虐殺事件は
少なからず、米国の戦略に影響を与え、
また、朝鮮戦争では半島に展開していた米国を中心とする部隊に、
後ろから銃撃を浴びせたのは、南鮮軍であった。
これらの事は、いかに南鮮の指揮命令系統が機能していないかを示すものだ。
同じように戦いながら、一方では仲間内で割れてしまう事をする。
このような統制の取れていない国家がどう動くか、
あるいは、統制の取れていない国家の反乱分子を如何に抑えるかが大切である。
南鮮を抱き込んで、対支戦略を練らねばならない。
そういったとき、日本の立ち位置は重要であるのだ。

日本海呼称問題の動き

日本海呼称問題というものがある。

単純に言えば
日本海を日本海と呼ぶか、
南鮮の主張である、東海と呼ぶかである。


複数の外交消息筋が８日に明らかにしたところによると、
米国は最近国際水路機関（ＩＨＯ）に提出した書簡を通じ、
「東海」（Ｅａｓｔ　Ｓｅａ）は間違いであり、
「日本海」（Ｓｅａ　ｏｆ　Ｊａｐａｎ）と単独表記すべき
という公式意見を提出し、ＩＨＯはホームページに記載した。

これはＩＨＯの海洋境界実務グループ議長が
日本海呼称問題に対する公式意見を
提出するよう要請したことを受けたものであり、当然ながら英国もこれに従った。

そこで、世界の潮流は日本海問題では、我が国に軍配があがりそうだ。

国際連合というもの

さて、第一次世界大戦後に出来た国際連盟が
再び大戦を防ぐことが出来なかったために
第二次世界大戦の戦勝国で、世界の警察官役となり
犯罪者をしょっぴこうという目的で作られたのが、国際連合である。
国際連合とは、英語の略称はＵＮという。
UNITED NATIONSというように、「連合国」と同じ訳語を使う事からも
あれは、国際連合という名称よりも
戦勝国会議とでもいったほうが似合うのではなかろうか。

戦勝国会議であるから、規約に敗戦国条項があるのであり
逆を言えば、敗戦国条項を無くしてしまえば
その存在自体を否定してしまうこととなる。


だから、
絶対に敗戦国条項を無くすことはないだろう。
敗戦国条項を無くす事が、真の意味での国際協力機関設立に繋がるのだが。




そして国際連合拠出金というものがある。
ベスト２０をみてみよう。
１.アメリカ ２２パーセント
２.日本 １７パーセント
３.ドイツ ８.６パーセント
４.イギリス ６.６パーセント
５.フランス ６.３パーセント
６.イタリア ５.２パーセント
７.カナダ ３.１パーセント
８.スペイン ３.０パーセント
９.支那 ２.６パーセント
１０.メキシコ ２.５パーセント
１１.南鮮 ２.１パーセント
１２.オランダ １.９パーセント
１３.オーストラリア １.８パーセント
１４.スイス １.２パーセント
１５.ロシア １.２パーセント
１６.ベルギー １.１パーセント
１７.スウェーデン １.０パーセント
１８.オーストリア ０.９パーセント
１９.ブラジル ０.８パーセント
２０.ノルウェー ０.７パーセント


というかんじで、構成国すべてで１００パーセントの拠出金を補っている。
日独伊という枢軸３国で、拠出金の３０.８パーセントをしめる。

逆に連合国の中核となったのは
アメリカ、
イギリス、
フランス、
ソ連、
中華民国の５ケ国。
ソ連の後継のロシア、中華民国の後継の支那を合わせて計算すると、
３８.７パーセントとの拠出金負担しかしていない。

枢軸側は主なもので
ドイツ
大日本帝国
イタリア王国
フィンランド
ハンガリー王国
ルーマニア王国
ブルガリア王国
クロアチア
スロバキア
タイ
満州国
ビシー・フランス
中華民国(南京政府)
蒙古自治邦政府
自由インド
イラン帝国
などがあった。
とするならば、現在の戦勝国会議…国連…の中で
拠出金からいえば、かなりの部分を旧枢軸側が支払っている。
敗戦国条項を無くさないと、この金銭の流れをみると矛盾だらけだ。
敗戦国が払わなければ、戦勝国会議は経営破綻する。

安保理常任理事国の支那やロシアは、
なんの権限もない旧・敗戦国よりも少ない拠出しかせずに
イタリアより多額の拠出をする英国、フランスも、
ドイツや日本に比べると少ない拠出なのである。
どの旧・枢軸側の国より多額な拠出をする米国でも、
日本との差は僅かに５パーセントであり
２桁の比率で拠出を負担しているのは、アメリカと日本だけなのである。
２位の日本と、３位のドイツとの差は８パーセントとさらに拡がっている。



まずもっておかしいのは、世界の趨勢が変わってきている現在では
旧態依然とした戦勝国会議…国連…の在り方だ。


当時のソ連は崩壊し
支那も戦争を戦ったのは中華人民共和国ではなく、
国民党政権の中華民国なのであるから。




また朝鮮は、戦勝国でもなければ、むしろ敗戦国。
敗戦国の一部であったものが、戦後は戦勝国として
日本国内で暴虐の限りを尽くし、ＧＨＱから鎮圧された過去があるのだ。



もう一度、しっかりした目でみてみよう。

支那、日本人墓地を損壊

黒龍江省ハルビンの郊外に大規模な陵墓がある。
満州開拓団の犠牲者を祀る「日本人公墓」があり、
ここは「日中友好園林」とも呼称されている。
敷地の半分は支那人の墓地で、
豪華な墓石がならんでいる。

そこに８月４日午後３時、尖閣奪還をさけぶ狂信的排外主義カルトの、
「保釣委員会」の五人が北京からやってきて、
「侵略軍日本の墓地をまつるとはなにごとか」
「中国人をなめているのか」
と叫び、墓園を破壊しようとし、いくつかの墓を損壊し、
この日本人公募に建立された犠牲者名簿の石碑は、
反日カルト集団が襲撃し、ペンキをかけられていた。

日本人の墓をまつるのは日本の軍国主義を礼賛すると同義だとか、
わけがわからない理屈をいう支那人がネットには多い。
「保釣連合会の五人は壮士である」
「歴史に残る勇士である」
などという投稿も多いという。
そして、この騒ぎを報じた環境時報が社説で
「日本人墓地は撤去せよ」
とする論調を掲げたため、恐れをなしたハルビン市はただちに撤去作業を開始。
だが、撤去するもなにも日本が一千万円をあつめて建立したもので、
なんら支那に撤去の決定権はないはずだ。
日本国外務省は直ちに抗議していただきたい。


先日の南鮮の対応や、この支那のやり方をみると
われわれもいつかは声を上げなければならないだろう。


支那が日本人墓地を損壊させると
日本人も支那人の街を破壊すればいい。
南鮮が日本からの旅行者を入国させないのなら、
日本も南鮮からの旅行者には、帰国していただこう。
これは、感情論だけではなく、
同じ事をされたら、どういう気持ちになるかをわかってもらう方法の一つ。
だいたい彼等は、自分の事しか考えないのだろうから
日本人のように大局的な物の見方をしなさいといっても無理だろう。

南鮮の幼稚さ

鬱陵島・竹島を定期運航する、シースポビルという会社があるという。
その会社は、これに日本人の乗船を無期限拒否する方針を発表した。
自民党議員が鬱陵島への訪問を計画して南鮮へ入国しようとしたことに抗議する意味で、
日本人の乗船を無期限拒否すると明らかにしたというが、それでいいのだ。
そうすれば、日本人が南朝鮮に落とすお金も少なくなるだろう。

某芸能人が、フジテレビの南朝鮮ズブズブの環境について
問題提起をしていることで、いろいろな所から意見が出ている。

先般、台湾では南鮮製のドラマやＫ－ＰＯＰなどというものを
しっかり規制して、自国のテレビ文化を守ろうとする法案が可決された。


台湾の姿勢を見習うべきである。

敵性国家とはっきりした、南鮮への旅行を日本国民に自粛させることも必要だ。

また政治家の言葉の中に、
「うまく行ってた関係」と南鮮との国際関係を表すところがままある。

「うまく行ってた」というのはどういうところから来ているのだろう？
「うまく行ってた」とは、領土問題などない状況であるはずだ。
違うかだろうか？



まぁいずれにしても、南鮮のガキさは証明されたと同時に
竹島は、ここまで来た以上は、
我が国は竹島を奪還する作戦も選択肢として考えねばならないだろう。